住まい・暮らし・文化
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京都にホテル2号店 装飾美をテーマ SANTAVEL
住宅新報 2月27日号 お気に入りサンユー都市開発グループのホテル運営会社、SANTAVEL(松永泰成社長)は2月23日、京都市下京区に「RESI STAY 組子Amaterrace(組子アマテラス)」(写真)をオープンした。 京都では昨年12月に中京区でオープンした(続く) -
造る 未来 (7) 仲介業を高度化する 今のままで、いいはずがない
メガバンクが地方での住宅ローンから撤退する動きが始まった。これまで住宅ローンは焦げ付きが少ない安定した収益源と見られていたが、低金利と物件価格の下落で手間はかかるが利幅が薄い〝薄利多売〟の〝やっかい(続く) -
夢か、うつつか 今宵も一献 本多信博 101回 炭屋「串兵衛」 〈横浜駅・きた西口徒歩3分〉 ただの焼き鳥屋ではない
ここは、ただの焼き鳥屋ではない。焼き鳥には「塩」と「たれ」の2種類があるが、それぞれに合う「冷酒塩」と「冷酒たれ」があるのだ。もちろん、定番の地酒「高清水」「八海山」などもある。お勧めは、なんと茅ヶ(続く) -
2018年 注目の経営トップに聞く 大和ハウス工業 芳井敬一社長 戸建て軸に事業拡大 全員住宅営業で情報収集
住宅新報 2月20日号 お気に入り――就任から3カ月が過ぎ、住宅事業、海外事業で改めて思ったことは。 「海外事業は為替、政治状況、そういったものが変わらない限り、2000億円、来期の2500億円はクリアできる。戸建てはそれがあるから我々の事業(続く) -
彩の国いえ博2018 埼玉県蓮田市にオープン
住宅新報 2月20日号 お気に入り埼玉県内の注文住宅ビルダー・工務店が立ち上げた住宅展示場「彩の国いえ博2018」が2月10日、同県蓮田市江ヶ崎にオープンした。これは「住まいたちは、大切な地場産デザインだから。」をコンセプトに会社の垣根を(続く) -
ポラスG ポラテック 「分譲注文」で顧客ニーズ対応 不動産と建築の融合
住宅新報 2月20日号 お気に入りポラスグループのポラテック(埼玉県越谷市、中内晃次郎代表取締役=ポラス代表取締役)は注文住宅と土地分譲のメリットを合わせた取り組みを展開している。取り扱い内容は現場の区画を建築条件付宅地として販売し、(続く) -
アドバンスト・メディア AIで仕上げ検査サポート 協力施工会社を自動振り分け
住宅新報 2月20日号 お気に入りアドバンスト・メディア(東京都豊島区、鈴木清幸会長兼社長)は2月15日、建築工程管理のプラットフォームサービス「AmiVoice スーパーインスペクションプラットフォーム」(SIP)に、建築仕上げ検査の施工協力会社を(続く) -
木住協が福岡県と協定締結 災害時の仮設住宅建設で
住宅新報 2月20日号 お気に入り日本木造住宅産業協会(以下木住協、市川晃会長=住友林業社長)は2月14日、福岡県との間に「災害時における木造応急仮設住宅の建設に関する協定」を結んだ。 福岡県庁で行われた締結式には小川洋福岡県知事と市川(続く) -
東宝ハウス品川(東京都品川区) 選ばれ続ける不動産会社として 強い訴求力は丁寧な対応から
住宅新報 2月20日号 お気に入り国立市を中心軸に東京都下など関東一円で14社体制を構築し、主に郊外部で戸建て住宅やマンションの不動産売買仲介事業を展開する東宝ハウスホールディングスの一員として、「品川」は17年8月に設立し、産声を上げ(続く) -
「一人暮らし」出張講座開く 大阪宅協
住宅新報 2月20日号 お気に入り大阪府宅地建物取引業協会(阪井一仁会長)は府内の学生を対象にした不動産に関する情報発信のための出張講座を1月31日と2月2日の2日間、大阪市平野区の同府立平野高校で実施した(写真)。 同協会は「幸せな街づく(続く) -
造る 未来 (6) 賃貸は〝仮住まい〟を超えるか 定期借家権導入が鍵に
我が国の賃貸住宅市場は今、微妙な段階に差しかかっている。相続税強化を背景に15年度から約2年間増加し続けた貸家着工戸数が、17年6月からは前年比減少に転じている。要因は金融機関がアパート融資に慎重になりは(続く) -
居場所を求め 今宵も一献 100 居酒屋「魚豊」本店 〈東京・八丁堀〉 祝・100回! 築地直送の魚が自慢
月並みな表現だが多くの方の声援に支えられてここまで来ることができました。ありがとうございます。今回は100回記念にふさわしい店だ。2年ほど前にオープンしたそうで、店長以下スタッフ全員に店を盛り上げていこ(続く) -
住友林業 高さ350メートルの木造建築を構想 W350計画 環境木化都市目指す
住宅新報 2月13日号 お気に入り住友林業(東京都千代田区、市川晃社長)は2月8日、東京都千代田区のパレスホテル東京で会見を開き、木造超高層建築物を実現する「W350計画」を発表した。同計画は創業から350周年を迎える2041年を目標に高さ350メー(続く)
