住まい・暮らし・文化
-
住友林業 平屋注文住宅リニューアル、屋根裏空間を活用
住宅新報 10月3日号 お気に入り住友林業は10月1日、注文住宅の平屋商品「グランドライフ」をリニューアルした。住宅と庭の一体設計や効率的な家事動線など、従来から人気のある項目の改良に加え、ファミリー層に向けて屋根裏空間の有効活用など(続く) -
積水化学住宅C 自社既存物件のZEH水準化へリノベパッケージ商品10月発売
住宅新報 10月3日号 お気に入り積水化学工業住宅カンパニーは、自社の鉄骨系住宅「セキスイハイム」の既存住宅を対象とした断熱性能のZEH水準化を目指すリノベーション商品「あったかハイムTR」を10月に発売する。1999年の省エネ基準改正以前、(続く) -
トヨタホーム 最上位フラッグシップモデル開発 「シンセ・コード」LCCM対応も 断熱等級6に標準対応
住宅新報 9月26日号 お気に入り横田純夫副社長は「25年に(トヨタグループが)住宅事業を開始し、50年を迎えるが、次に60周年を迎えるに当たって、魅力のある商品を提供していきたい。戸建てについてはデザインを刷新し、性能を補充していきたい」(続く) -
大和ハ、分譲戦略木造開発で飛躍 原価下げ価格維持 販売棟数の増加で利益確保
住宅新報 9月26日号 お気に入り大和ハウス工業は、戸建て分譲住宅事業で、昨年から推進しているZEH標準化や人気の家事シェアハウスの供給拡大を引き続き進めると共に、木造分譲商品を開発・展開することで、更なる拡大を図る。差別化によって競(続く) -
プレ協 4年ぶり報道見学会 積水ハ「防災エコタウン」と分譲地
住宅新報 9月26日号 お気に入りプレハブ建築協会(堀内容介会長=積水ハウス副会長)は9月15.16日、報道関係者を対象に宮城県で見学会を開催した。積水ハウスが手掛けた「東松島市スマート防災エコタウン」と富谷市の大規模戸建て分譲地「スマート(続く) -
積水ハ、男性育休フォーラム開催 取得日数が約10倍に 5年間で育休取得率2.5倍
住宅新報 9月26日号 お気に入り積水ハウスは9月19日、「男性育休フォーラム2023」をオンラインで開催した。「男性育休白書2023」や男性育休制度における同社の取り組みを紹介したほか、「男性育休が当たり前の社会にしていくには」をテーマにパ(続く) -
大手メーカー7社の相談会&セミナー開催 中央ろうきん、神奈川新聞社
住宅新報 9月26日号 お気に入り中央労働金庫は神奈川新聞社と、9月16日に「レンブラントホテル海老名」(神奈川県海老名市)で、17日に「THE KNOT YOKOHAMA」(横浜市西区)で、「住まいとローンの選び方」と題し、無料の個別相談会とセミナーを実(続く) -
第5回シンポジウム、地球物理学者・長尾氏が記念講演 耐震住宅100%実行委
住宅新報 9月26日号 お気に入り耐震住宅100%実行委員会(田鎖郁男代表理事=エヌ・シー・エヌ社長)は9月19日、東京大学伊藤国際学術研究センター(東京都文京区)で第5回シンポジウムを開いた。同実行委員会は14年7月、耐震化率100%を目指す方針のも(続く) -
価格改定に伴う反動減から一転 大手住宅メーカーの23年8月受注金額 4社が注文で前年同月上回る
住宅新報 9月19日号 お気に入り積水ハウスは、戸建て住宅は前年同月を下回ったものの、計画通り推移。分譲住宅については土地の仕入れに注力しており、仕入れも堅調だという。棟単価も引き続き上昇。資材高騰に伴う2度の価格転嫁はあったものの(続く) -
下半期は利益率改善へ 積水ハ 海外はプラスマイナス混在
住宅新報 9月19日号 お気に入り積水ハウスは9月8日に経営計画説明会を実施。仲井嘉浩社長(写真)は、資材高騰の影響で悪化していた利益率については「価格転嫁が奏功し、第1四半期で底を打った」とした。期初計画を据え置いた24年1月期の通期計画(続く) -
ポラス 6分譲地で防災イベント オンラインで50世帯が対抗
住宅新報 9月19日号 お気に入りポラスグループの中央グリーン開発(埼玉県越谷市、戒能隆洋社長)は9月8日、分譲地対抗の防災イベント「マチトモカップ」を開催、同社が開発した6分譲地から50世帯が参加した。「マチトモカップ」は引き渡し後の分(続く) -
ベターリビング 温熱環境フォーラム開催
住宅新報 9月19日号 お気に入りベターリビングは9月13日、「住宅における良好な温熱環境実現推進フォーラム第5回全体会議」(会長=阿部俊則住宅・建築SDGs推進センター会長、写真)を開催。22年度の活動結果や23年度の実施体制、活動計画や実施状(続く) -
カラダノートと業務提携一貫サポートを可能に 日本住宅保全協会
住宅新報 9月19日号 お気に入り日本住宅保全協会(酒井孝代表理事)は、家族を基点にデータプラットフォーム事業を展開しているカラダノート(東京都港区、佐藤竜也社長)と、家族の住環境サポート体制の拡大に向けて業務提携した。 同協会は、(続く)