大手住宅メーカーは、新築戸建て住宅のZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)の展開に注力している。大手4社(積水ハウス、大和ハウス工業、旭化成ホームズ、積水化学工業住宅カンパニー)は、いずれも国の目標である20年度ZEH比率50%を超えた。政府による脱炭素化の動きと共に、新型コロナによる在宅勤務の一般化で電気代や冷房光熱費の負担が増えていることが消費者のZEHへの関心を高める一因となっている。
積水ハウスは、20年度の新築戸建て住宅に占めるZEHの比率が91%(北海道を除く都府県)となり、22年度までの目標であった90%を前倒しで達成した。今年3月末時点の累計のZEH供給戸数は6万843戸。同社は、戸建て住宅と賃貸住宅「シャーメゾン」のZEH化を重点的に取り組んでおり、20年度のCO2削減実績は13年比で55%に達した。同社は、政府の温室効果ガス削減目標46%の達成に向けて、積極的に取り組んでいく方針を示している。
大和ハウス工業の注文住宅におけるZEH比率は、58%(同)に達した。同社が掲げた目標である55%をクリア。同社は、戸建て住宅において全商品ZEH標準対応とし、自家発電消費および災害時のレジリエンス機能強化を訴求していくことで、注文と分譲を含む新築住宅において25年度の目標であるZEH供給比率85%(同)を達成する見通しだ。
旭化成ホームズは、20年度のZEH供給比率が66%(同)に達した。同社は、都市部での展開が中心で、狭小立地が多く、太陽光発電パネルを設置する面積の十分な確保が難しいという課題があった。ZEH比率を引き上げるために、発電効率が良い太陽光発電パネルを導入。以前と比較して同一面積で倍近い発電効率を確保することでZEH比率を向上させた。
積水化学工業住宅カンパニーは、20年度のZEH比率が前年度より5ポイント上昇し、85%(同)に達した。より性能が高いZEHの割合が多く、在宅時間の充実と環境の両面で支持されているという。今年度は、セキスイハイム誕生50周年プロジェクトを展開し、ZEH比率90%を目指す。同社は、今後もZEH推進を軸に商品開発と提案力強化を進めるとしている。
また、同社は蓄電池搭載型住宅が新築戸建て住宅の62%に達した。累計で3万8000棟を超え、ZEHと共に太陽光発電システムなどと蓄電池を備えた「エネルギー自給自足型住宅」の普及を推進する。
