ひと　耐震改修 資産価値の視点で　築古家屋を長く使う再投資を促す新堀アトリエ一級建築士事務所　新堀 学さん

　能登半島地震を受けて建物の耐震性への関心が再び高まっている。1981年6月に施行された新耐震基準。旧耐震基準で定められていなかった震度6、7でも建物が崩れない設計が求められているものだが、「耐震基準は命を守るための最低限度の基準であり、建物が全く損壊しないことを想定しているわけではない」と指摘する。能登半島地震では1階が押し潰された木造家屋の映像が映し出された。「木造住宅を念頭において話すと、重さに対して耐震壁で支えるためには壁が多いほど強い。しかし、実際に使う住空間を考えないで壁を多くすると、邪魔な壁になり住み心地の悪い家になってしまう設計上のせめぎ合いがある」と話す。

　押し潰されやすい1階については、例えば店舗やガレージなど広い空間で耐震壁が少ない場合に起こりやすい。「我々は壁量と呼んでいるが、新耐震基準以降は壁量の割合みたいなものが決まっている」と述べ、能登半島地震は新耐震以前の家屋が大きな被害を受けている印象を受けるといい、耐震診断に基づく耐震改修の重要性を指摘する。

　建築の骨組みである軸組(梁・柱)などを露出させて工事を行うことが多く、『部分解体費用+改修費用』となり、コスト的に耐震改修に及び腰になりがちだが、「そこは資産価値の視点からアプローチすべきであろう。断熱改修や設備改修を含めてトータルに性能を上げるなど再投資として考えてもらえると効果的ではないか。費用対効果としてもよいのでは」と耐震改修の重要性を訴えている。